【気象兵器】海上移動式HAARP

HAARPは、電離層ヒーターとも呼ばれています。

電離層に照射すると、電離層は一挙に数キロ上に押し上げられます。

すると、それに伴って、数キロの空間が出来ることになります。

自然の摂理として、その空間を埋める自然現象が機能します。

つまり、上昇気流が発生する訳です。

温度が高い海面の上空で、この現象が継続して起こると台風に発展します。

また、竜巻もこの原理で発生させることが可能です。

更に、HAARPを、某所HAARPから反射衛星を使って海面に照射すると、海面は熱せられ、高気圧地帯を意図的に作ることが可能です。

無論、その強弱も調整することが可能となります。

つまり、あらゆる気象操作を改変することが可能なのです。

例えば、去年か一昨年だったか、台風が直角に進路変更して日本本土を直撃するといった珍しい現象が見られたこともありましたが、これなども、HAARPの照射位置を少しづつ移動させることで可能となります。

要するに、上昇気流ポイントを移動させたり、海面を熱することにより、上空を高気圧に出来る訳ですから、この二つを使えば、ほとんど自由に台風の航路は変えられることをご理解いただけると思います。

台風は、高気圧の縁を進むのは、気象学の常識な訳ですから。

それから、気象庁の説明は話半分に聞いておいたほうがいいです。

そもそも、人工台風や人工地震を起こしている犯人達によって支配されていることが、既に、判明しています。

この事実は、もうたくさんの皆さんが知っている周知の事実だと思います。

気象庁においても、人工台風や人工地震は、暗黙の常識として定着しているといった話が、気象庁内部通報者から出て来ています。

もう、常識なんですよ・・・常識。

まだ陰謀論だと言っている人は、何十年も遅れた情報弱者なのです!

海上移動式HAARP

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気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル 単行本!

気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル 単行本(ソフトカバー) 2010/12/18

ジェリー・E・スミス (著), ベンジャミン・フルフォード (監修, 翻訳)

『ビッグファーマ』の野望から始まって、製薬会社のデータ改ざん、添加物の「真実」、300人委員会、天使も弾かないHAARPまで、道はまっすぐにつながりました。
やっている人たちは隠蔽に必死なので「情況証拠」を整理して提示するのがせいいっぱいですが、もう20年も30年も前から、アメリカ軍の指導者たちが公の場で「気象兵器」について述べています。
「人工地震」を起こすには、核爆弾を爆発させる方法もあれば、HAARPを使用して電磁波で空のある「層」を加熱し、遠く離れた土地を揺らすこともできるそうです。その場合、効果が最大になるように、地盤の「危ない」場所を狙うそうです。
HAARPとはどんな組織かしらと検索してみたら、なんと6日前にサイトをシャットダウンしたと書いてあります。陰謀隠しでしょうか。この組織は、出来た当初から見かけのオーナーを変え続けて、米軍が管理し続けてきました。
「ケムトレイル」というのは「飛行機雲」に対して「化学雲」と訳されていますが、「新しい世界政府」を樹立したい人たちが、たとえばこっそり旅客機のトイレタンクの後ろに余分なタンクを入れて、そこに有害な物質を入れたりしているそうです。「地球温暖化を防ぐ」という口実のもとに、実は人間や環境に有害な物質が知らないうちにばらまかれている可能性があると本書は書いています。
この本も良い本です。「敵」が隠していることを、できる限りまともな情報や調査に基いて、信憑性のあるものをわかりやすく書いていると思うからです。
また、監訳のベンジャミンさんのあとがきも衝撃的でした。特に「闇の勢力」について彼が書いた直後に、人に警告され、実際に新潟の中越沖地震が起きた、ほかの地震も「言うことをきかせる脅し」のタイミングで起きているというのはショッキングです。
これも私達「ユースレスイーター(無駄飯食い)」を殺すための脅しなのでしょうか。
最後に、どんな敵でも認識しなければ立ち向かえません。「彼ら」の武器はあからさまな軍事力もありますが、それだけでなく、金融(市場操作)、科学(たとえばワクチン接種)、気象兵器、洗脳(タヴィストック)などなんでもあります。そして、そのそれぞれに一流の科学者が関わっています。とても巧妙です。そして「彼ら」の十八番は「知らないうちに支配する、攻撃する」ことです。全部が事実か躊躇する内容もありますが、私にはどうしても「できそうだ」「可能性がある」「真実を含む」「冷静にまともである」としか思えません(洗脳されているでしょうか?)。
多くの場合、陰謀論は笑い飛ばされ、無視され、ときには攻撃を受けます。それこそが「彼ら」の思う壺であることに、もうそろそろ日本人は気づいても良いのではないでしょうか?

気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル

発売元:成甲書房

発売日:2010年12月18日

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テレビが伝えない・創価学会は朝鮮半島宗教である!

大手マスコミは一切この真実を報道しなかった!

なぜか、「日韓」ではなく、「韓日」と書く創価メディア

●「希望の世紀へ宝の架け橋__韓日の万代有効を求めて」
著:池田大作 著: 趙文富
●1998年11月04日 聖教新聞「韓日」有効を誓い「創価同窓の集い」
「私(池田名誉会長)は、父から『日本のやり方はひどい。日本はもっともっと韓国を大切にしなければいけない。』と聞かされて育ちました。」

注)リチャード・コシミズは、在日コリアン全般を批判の対象としているわけではありません。創価統一という二大半島カルトが、内部から在日人脈に支配され、自民・公明を実質経営していることを問題視しているのです。そして、この半島カルトを介して、ウォール街のユダヤ権力が日本を間接支配していることが、諸問題の根源です。同時に、二大カルトは、北朝鮮とも水面下で連携しています。一般の在日コリアンの方々は、日本大衆同様に、カルト支配の犠牲者です。

ネット・ジャーナリスト リチャード・コシミズ
〒175-0083 東京都板橋区徳丸1-60-14 電話・ファクス
03(5921)2840・2842 rickoshi@fine.ocn.ne.jp
著書:「911自作自演テロとオウム事件の真相」(いずれも自費出版。紀伊国屋・ジュンク堂各店舗などで販売。)
サイト:リチャード・コシミズ後援会「独立党」http://dokuritsutou.main.jp/

テーミス:「日韓トップ会談に、創価が500億円の裏金を拠出」

日朝会談に500億円裏工作

(國民新聞 平成15年1月25日号)

「テーミス」最新号によると、福田官房長官ー田中均アジア大洋州局長のラインで進められた日朝交渉の裏側で、日本側から北朝鮮に500億円もの裏金が流れたという。韓国情報筋によると、スイスにある東京三菱銀行ジュネーブ支店からの送金で、金の出所は官房機密費や外交機密では賄えきれず、一時的な立て替えで創価学会インタナショナルが肩代わりしたという。2000年6月に行われた金大中と金正日の南北首脳会談でも「400億ドルもの裏工作資金が北朝鮮へ流れた」との疑惑報道がある。それと引き替えに金大中はノーベル平和賞を手中に収めたという。それだけに日朝会談を巡る裏金疑惑も真実みを帯びている。

週刊新潮:「創価学会が韓国で反日大集会」

☆創価学会が、韓国で反日大集会。
「週刊新潮」2005年5月19日号
http://www.shincha.co.jp/shukanshincho/

島根県議会の「竹島決議」を発端として、韓国で反日運動が燃えさかったのはさる3月。反日運動は同時多発的に中国でも起こり、国際社会に「嫌われる日本」を印象づけてしまった。最近、ようやく落ち着いたソウルの街に、再び不穏が漂っているという。領土問題を蒸し返し、日本攻撃の旗幟を解明にしたのはなぜか韓国の創価学会だった。
○実は、声高に日本パッシングを叫ぶ団体の正体は、韓国の創価学会。国際組織、創価学会インタナショナル〔以下SGI〕傘下の韓国SGIだったのだ。
○いくら冬柴幹事長が親韓派でも、竹島問題に対する公明党の立場は、「日本固有の領土」という政府見解と同じ。が、韓国政府の懐柔に出向いた先で、韓国SGIが竹島問題を軸にした「反日集会」の準備をしていた、というみっともない事態に遭遇してしまったわけだ。
○韓国SGIは、竹島が韓国の領土だと主張している。
(写真と本文は無関係です)

■ 創価学会は、フランスの核技術を盗んで北朝鮮に提供しようとしたのか?
フランスで軍機密の核開発施設の近くに不動産を買って、核技術を盗もうとしたのか?地元の有力者も組織に取り込もうとした?

■ 新潮社:「北朝鮮が創価学会に援助要請」

▲Nordh Korea 創価学会に援助を求めた北朝鮮の”窮状”
http://www.shinchinchosha.co.jp/foresight/main/frst9803/eyesonly.html

食糧危機にあえ北朝鮮が日本国内の有効団体を通じて創価学会に交流を求めてきていることが関係者の証言で分かった。北朝鮮は金正日総書記による事実上の独裁体制とはいえ、一応、共産主義を標榜している。信教の自由を禁じた共産主義国家が宗教団体に接近を図らなければならないほど状況は危機的といえる。関係者によると、打診があったのはこの冬。創価学会インターナショナル会長を兼ねる池田大作名誉会長の派手な海外宣伝活動に着目しての援助要請のようだという。

創価学会と朝鮮半島の関り

池田大作氏が、関西で在日コリアンと同和の大衆を創価組織に取り込んで後、創価学会が急激に勢力を増してきた。
「関西の在日」の主体は、戦前から日本に定住していた済州島出身者に加えて、戦後、同じく済州島から大量に移入合流してきた人たちである。朝鮮戦争前、済州島民に対して北朝鮮が大掛かりなオルグ活動を行い、南朝鮮労働党の拠点として育成した。ソウル中央から歴史的に差別を受け続けてきた済州島民の多くは、北朝鮮の工作で「共産化」した。これに対して当時の韓国政府は1948年以降大掛かりな弾圧を加え、8万人の島民を殺害した。{済州島四・三事件)事件前に28万人いた島民は、1957年には3万人弱にまで激減した。難を逃れた島民の多くは、日本に渡って、関西に定住した。この済州島血脈で親北朝鮮の在日コリアンが、創価学会の中で組織内組織を形成している一方で、韓国籍を選択した人も多い。彼らは、戦後長い時間を掛けて創価学会の中で勢力を伸ばし、一説には副会長の三分の二が在日だという。創価学会は、日本名を通名に使う在日人脈が実効支配する朝鮮半島カルトであるが、一般信者は全くの無知蒙昧である。池田大作名誉会長が、「成」氏と「池」氏を父母に持つ帰化人の二世であるとする疑惑は、
語られて久しい。(リチャード・コシミズ)

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水道民営化は危険!

さてある企業がありその企業の利益が外国に流れると本来日本国内で回るはずのお金が外国へ流れ日本国民がどんどん貧乏になります。

この流れはどんどん進んでおりなんと水道事業まで民営化し始めました。

水道事業のように必ず儲かる事業は必ず外国は欲しがりますが、すでに愛媛県の松山市では水道がフランス企業ヴェオリア社によって民営化されています。

せめて日本企業にしとこうと言いたいところですが、水道事業の民営化自体 世界で多数の問題が起こっておりイギリスでは民営化によって水道料金が値上がりし、さらに水質検査の合格率が85%に低下し漏水も増えましたが、「株主配当」や「役員特別報酬」は十分に支払われました。

フランス パリでは1985年から2009年の間に水道料金が265%上昇しています。

さらに南アフリカ クワズールーナタル州では、一般家庭の収入の30%以上が水道代になるまで値上がりし、料金を支払えなかった約1千万人は水道を止められ汚染された川から水を汲んでコレラが蔓延、12万人が感染し300人以上が死亡しましたが、民間の水道会社は何もしませんでした。

結局、政府から給水車を出し、何のための民営化か分からない事態にボリビアのコチャバンバでも民営化し最終的には扮装になり死者も出ました。

例を挙げるとキリがありませんが、にも拘わらず政府は民営化を進めたいようです。

電気、ガス、水道といった国民の命に関わるものは国営でなければなりません。

いかがでしたか、恐ろしい事が着々と進んでいますが、全て事実で着実に日本が破壊されています。

私たちの子供や孫はかなり貧しい暮らしをする事になりそうですね。

一体誰が何のためにこんな事を?

今後明らかにしていきたいと思います。

それでは!

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2018年6月には、TPP、水道・下水道民営化、カジノ法案が通ってしまいました!

日本国民の皆さんに信を問わずに2018年6月には、TPP、水道・下水道民営化、カジノ法案が通ってしまいました。

最近は、政府の考えだけで勝手に法案が通っています。

6月15日、衆院内閣委員会は、安倍政権が成長戦略の柱に位置付けるカジノを含む統合型リゾット施設(IR)整備法案を自民、公明両党と日本維新の会の賛成多数で可決しました。

審議不十分と主張する立憲民主党は激しく抵抗した。

カジノは日本国民にとっては、どうなのか?

カジノに入るのは、外国人は「タダ」日本人は、6000円掛かる、これが日本人に対しての差別ではないのかな?

野党の皆さんは、大雨や暴風の時には、議会をお休みになられているようですし、

現在の日本国は本当に大丈夫なのか、移民受け入れ計画は野党が3000万人、与党が1000万人、幸福実現党は3億人の計画を立てています。

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テレビが伝えない米中戦争は既に始まっている!

大手マスコミは、なぜ日本国民に真実の情報を報道しないのか?

日本文化チャンネル桜より

SakuraSoTV

中国の多層防御戦略(図)
=接近拒否戦略
=黄海・東シナ海・南シナ海の聖城化(海上戦力の出口の安定化)

日本は中国のミサイル射程下

戦いの様相(制海権・制空権から制脳権へ)

● 中国共産党が指揮する「統一戦線工作」による洗脳(大衆操作による無血開城
● サイバー攻撃による国家機能の麻痺、インフラの破壊
● 漁船などを大量に投入した海上民兵による機雷による港湾封鎖、島嶼への精鋭部隊の輸送・上陸(習主席はロシアのハイブリッド戦の研究を指示)
● 国防動員法に基づく留学生・旅行者などの国内蜂起
● ドローン、巡航ミサイル、弾道弾によるレーダ、空港、港湾などに対する飽和攻撃(対処不能にさせる)
● 古い軍艦、無人機を含む古い航空機による攻撃(弾を撃ち尽くさせる)
● 新鋭艦、新鋭機の投入(海空決戦!)

安倍総理の防衛大綱策定の指示

① サーバー空間、宇宙空間、さらに電磁波の領域など新たな領域で優立を保つことが「死活的に重要」
② 陸海空と言う従来の区分にとらわれた発想ではこの国を守り抜くことはできない(領域横断の戦い方へ変換)
③ 宇宙、サイバー、電磁波と言った新たな領域を横断的に活用した「防衛体制への変革」
④ 新たな防衛力の完成に10年15年かけて実現するようなスピード感からの脱却
⑤ 今までの常識はもはや通用しない

日米の勝ち目の追求

米国は「長期戦」「長距離打撃」へ、一方、「非対称戦の積極 打撃
○ 船を沈めよ(対艦戦は飽和攻撃返し、水中の支配)
○盲目化作戦での勝利

日本は、「国土防衛」と「米軍作戦への最大限の寄与」
○ 生き残り、戦い続ける(MD、ハイブリッド戦(対海上民兵)
○ 船を沈めよ(対艦戦、対潜水艦戦)
○ 電磁領域での勝利(サイバー電波妨害、マイクロ波兵器は5年以内)※電波妨害は第1電子隊で既に開発済レーザ兵器、レールガンは10年程度

※ハリス元太平洋軍司令官「陸軍が船を沈め、人工衛星を無力化し、ミサイルを撃ち落とし、指揮統制能力をハック、妨害せよ!」(クロスドメイン、領域横断の戦い)

詳細は日本文化チャンネル桜

闘論!倒論!討論!の番組をYouTubeでご覧ください。

現在の大手マスコミは、日本国民の皆さんに真実を報道しないから、日本国が大変危険な状況になっています。

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これでいいのかNHK!

2018年10月9日(火)
虎ノ門ニュース8入りより!

火曜特集:これでいいのか?NHK

NHKの三大疑惑

現役職員が左翼団体の幹部?

偏向報道と外国人職員の関係性?

中国国営放送(CCTV)との蜜月関

数字で見るNHK
受信料は、1ヶ月3.230円
衛星・地上契約合計 
口座振替・12ヶ月前払

職員の平均年収は、
職員の退職金は、

職員の平均年収は、1.780万円(平成12年度)

職員の退職金は、2.019万円
大卒、勤続35年以上、(60歳定年退職時)
(退職後は、各一般企業へ天下り!)

資産は、1兆1.162万円

職員の犯罪率は、民放の30倍、民間企業の50倍

NHK職員の犯罪事件

元紅白責任者がセクハラで停職処分(2018年9月)
職員が受信料を着服(2017年12月)

記者の広域連続強姦事件(2017年2月)
アナウンサーが危険ドラッグ所持(2016年1月)

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