創価学会の邪義迷妄を破す

『慧妙編集室 編』

学会の謗法化による三災七難の興起

日蓮大聖人は、『立正安国論』をはじめ多くの御書の中で、仏法と世の中の関係を明かされています。
「仏法やうやく顛倒(てんどう)しければ世間も又濁乱(じょくらん)せり。仏法は体(たい)のごとし、世間はかげのごとし。
体曲(ま)がれば影なゝめなり。」(御書1469頁)
「謗法(ほうぼう)の者其(そ)の国に住(じゅう)すれば其の一国(いっこく)皆無間大城(むげんだいじょう)になるなり。大海(だいかい)へは一切(いっさい)の水集まり、其の国は一切の禍(わざわい)集まる。譬(たと)へば山に草木(そうもく)の滋(しげ)きが如(ごと)し。三災(さんさい)月々に重なり、七難(しちなん)日々に来たる。」(御書1451頁)
「世間の安穏(あんのん)を祈らんに而(しか)も国に三災起こらば悪法流布(るふ)する故なりと知るべし。」
(御書143頁)
すなわち、正法治国(しょうぼうちこく)・邪法乱国(じゃほうらんごく)といって、正法が広く流布している国土は安穏安泰(あんのんあんたい)である
けれども、邪法が流布して謗法者(ほうぼうしゃ)が充満(じゅうまん)する国土は三災七難によって衰亡(すいぼう)していく、と仰せられているのであります。
この仰せについて考えてみるならば、今日、我が国で最大の宗教団体は創価学会であり、しかも学会は、傀儡(かいらい)政党である公明党を連立与党にすることで、深く政権中枢(せいけんちゅうすう)に入り込んでいます。
その創価学会が、日蓮正宗の正法正義(しょうぼうしょうぎ)に違背(いはい)する邪宗教団と化(か)したばかりか、「大石寺にペンペン草を生(は)やして荒れ寺にしてやる」
(平成十三年三月一日付『聖教新聞』)
との目標を掲(かか)げ、憎悪(ぞうお)をむき出しにして、日々激越(げきえつ)な日蓮正宗誹謗(ひぼう)を繰(く)り返(かえ)しているのです。
これは、まさしく、仏法が顛倒(てんどう)するの相(そう)であり、正法に敵対する邪教が一国に広く流布している相に他なりません。
御金言に照(て)らすならば、日本の国土に様々(さまざま)な大災難が並び起こることは必定(ひつじょう)です。また、日蓮大聖人が「道理証文(しょうもん)よりも現証にはすぎず」(御書874頁)
と仰せられていることからも、日本の国土に現証が現われていなくてはなりません。
そこで、学会が日蓮正宗に違背(いはい)した以前と以後とを比較(ひかく)して、国土の様相(ようそう)を見てみましょう。
なお、その鏡(かがみ)ともいうべき『立正安国論』には、諸経(しょきょう)の文(もん)を引いて三災七難の相が詳述(しょうじゅつ)されていますが、経典によって、七難の分け方が異なっており、その全(すべ)てを挙(あ)げて見ていくことは紙面の関係上、とうていできません。そこで、ここでは、『安国論』に示される三災七難の意をまとめて、七つのカテゴリー(①経済破綻(はたん)による国威(こくい)・国力(こくりょく)の喪失(そうしつ)②天変地夭(てんぺんちよう)の続発、③食糧危機(しょくりょうきき)の発生、④伝染病(でんせんびょう)の脅威(きょうい)、⑤人心(じんしん)の荒廃(こうはい)と犯罪増加、⑥国家の転覆(てんぷく)を企(くわだ)てるクーデター、⑦他国からの武力攻撃)に括(くく)って検証していくことにします。

①経済破綻による国威・国力の喪失

創価学会が「広宣流布の総仕上げの年」と称して日蓮正宗に牙(きば)を剥(む)いた平成二年以降、突如(とつじょ)として「バブル崩壊(ほうかい)」と呼ばれる経済破綻(はたん)が起こってきました。そして、それまで「世界一の経済大国」といわれていた日本の経済は、数年間で、一気(いっき)に発展途上国(はってんとじょうこく)以下の水準(すいじゅん)にまで凋落(ちょうらく)していったのです。
これにより、平成二年までの日本国の借金は約二百兆円でしたが、以後、急激に増加し続けて、平成十五年には約六百九十三兆円(表面化していない借金も加えると八百兆円を優(ゆう)に超(こ)えている、ともいわれています)にまで達しました。
これを、日本の総人口一億三千万人で割ってみますと、国民一人あたり少なくとも五百三十六万円の借金を背負(せお)っていることになります。しかも、一億三千万人の中には、赤ん坊から病人・寝(ね)たきり老人まで、全ての国民を含(ふく)んでいるのです。
このような巨額(きょがく)な借金は、全国民総動員で必死に働いても、とうてい返せる額ではありません。したがって、この六百九十三兆円という借金は、事実上、返済(へんさい)が不可能、つまり日本国は破産(はさん)を避(さ)けられない借金大国(たいこく)となってしまった、ということです。
また、平成三年以降、地価(ちか)も下落(げらく)し続け、日本の地価総額は、平成三年には二千兆円あったものが、平成十五年には一千兆円。なんと、半分以上の資産(しさん)が消えて無くなってしまった計算になります。
さらに、日経平均株価も、最高値(ね)約三万九千円まで行っていたものが、平成二年から暴落(ぼうらく)を繰り返し、平成十五年には四分の一の一万円内外の水準(すいじゅん)にまで落ち込んでしまいました。
株価(かぶか)は半年後の景気(けいき)を知る目安、といわれますが、まさに平成三年以降、日本の景気は先行きの見えない大不況(だいふきょう)に陥(おちい)り、企業の倒産(とうさん)も、平成二年には六千四百六十八件・負債(ふさい)総額一兆九千九百五十八億円だったものが、平成十五年には一万六千二百五十五件・負債総額十一兆五千ハ百十八億円へと、凄(すさ)まじい増加を見せています。
これに伴(ともな)って、当然のことながら失業者(しつぎょうしゃ)も急増、平成二年には完全失業率二%だったものが、平成十五年には五・五%となっており(統計に出てこない事実上の失業者も加えると、実態は十数%の失業率といわれます)、巷(ちまた)には、倒産やリストラで住む家まで失ったホームレスが溢(あふ)れるようになりました。
また、倒産・破綻(はたん)という事態は民間企業だけにとどまらず、平成六年以降は、日本長期信用銀行をはじめ多くの金融機関(きんゆうきかん)が相次(あいつ)ぎ倒産しました。これは、平成三年からの大不況が、単なる不景気ではなく、恐慌(きょうこう)(最悪の経済状態)であることを示すもの、ともいわれます。
以上のように、平成二年までは「世界一の経済大国」といわれていた日本は、今や、実質破産状態と指摘(してき)されるまでに、国威・国力を喪失(そうしつ)してしまったのです。

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